＜共催＞
愚直にロバート・キヨサキの考えに沿った資産運用を続けた「幸せ」父さん
お金のために働くのか。お金が働いてくれるように準備をするのか。
これは26年前に出版され、世界的なベストセラーとなった『金持ち父さん 貧乏父さん』でロバート・キヨサキが提示した考え方の一部です。 この言葉を信じ、お金が働いてくれる準備をコツコツ進めてきたのが今回の登壇者、台場氏です。
エンジニアをしながら45歳で不動産投資をスタートさせた台場氏は、数年前にアーリーリタイアを実現し、現在は家賃年収1600万円を達成。お金が働く仕組みによって生み出された資産で、悠々自適なセカンドライフを送っています。
将来に向けた資産形成を政府が推し進めていることもあり、さまざまなメディアで目にする機会も増えました。
一方で、新NISAだけでは将来が不安、といった声も聞かれます。それは安定した資産が十分に、将来もたらされるか予測ができないからです。
「今の時代だからこそ『再現性の高い成功例』を学んでほしい」そう話す台場氏が実践した投資こそ、不動産投資でした。
今回のセミナーでは、今をいきる皆様が不動産投資をいまこそ実践するべき理由を台場氏からお話しいただきます。
具体的には、
・なぜ台場氏は不動産投資をはじめたのか
・株や投資信託、積立NISAにはない 『不動産投資の強み』を証言
・今でも正しい『金持ち父さん 貧乏父さん』（ロバート・キヨサキ）の考え〈ESからBIへ〉
・なぜ物件価格が高い今の方が不動産投資がしやすいのか
・不動産投資をはじめないリスクを知る
・公務員がサラリーマンよりも不動産投資をするのに優遇されている理由
などについて、様々な角度からお話しいただきます。
ウェブ記事や動画を見て勉強しても、どうしても一歩が踏み出せない。
不動産投資は自分には無理だと思っている。
そんな方こそ、ぜひ一度ご視聴ください。
普通の会社員から不動産投資を始めて資産を築いた投資家の成功ノウハウを知ることができるここだけの、またとない機会です。ぜひお見逃しなく！
※しつこい電話・強引な勧誘は一切ございません。安心してお申込みください。
| 日時 |
2026年4月22日（水）19：30～ |
|---|---|
| 申込締切 | 各開催日2営業日前13時00分 |
| 方 法 | 動画配信形式 |
| 参加対象 | 自治体関係者（行政職員・議員） |
| 参加費 | 無料 |
| 主催 |
株式会社日本財託 自治体通信運営事務局（イシン株式会社） （2社共催） |
| ご注意 | 自治体関係者限定のセミナーのため、企業関係者等の方のご参加はご遠慮いただいております。 |
| お問い合わせ |
本イベントに関するお問い合わせは、下記へお願いいたします。 株式会社日本財託 |
|
セミナー内容 ・不動産投資歴20年の台場氏の資産状況 ・株や投資信託、積立NISAにはない『不動産投資の強み』 ・『最後はカメが勝つ！！』今でも正しいロバート・キヨサキの考え ・不動産投資のハードルはそれほど高くない ・不動産投資をはじめないリスクを知る ・不動産投資はスタート力が決め手 ・なぜ物件価格が高い今の方が投資用不動産は買い時なのか ・“いつかやってやる”はいつまで言い続ける？ |
※講演タイトルや講演内容等は変更となる場合がございます。
Fumisada Daiba
名古屋の理系大学卒業後エンジニアとして就職するが、 自分では回避できない理由が発生し３度の転職しながら４つの会社を渡り歩く 波乱万丈のサラリーマン人生を経験。 会社に依存し過ぎた自分の経済状況から脱却すべく 2004年に安全性を重視した中古マンション投資を開始。 2012年に税金対策として妻を社長とした資産管理会社を設立。投資経験を生かし先輩投資家の一人として相談に来られた方を幸せに導くことをライフワークとして活動中。 2025年3月に第5冊目の著書を出版。
著書：「『私にはムリ！』と思い込んでいる人のための不動産投資の基本」「サラリーマンを辞めたくなったら読む不動産投資の話」「私が東京の中古ワンルーム投資で自由な人生を手に入れた方法」いずれも秀和システム 「妻を社長にしてワンルーム経営」（かんき出版）
メディア：2023年3月 テレビ東京「WBS」に不動産投資家として出演 など多数
・本セミナーは各種情報を提供することを目的としたサービスであり、投資勧誘や商品売買、助言を目的としたものではありません。
・講演情報に基づく判断については、参加者の責任のもと行うこととし、当社では一切の責任を負いません。
・当セミナー内のいかなる内容も将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
弊誌『自治体通信』は自治体の経営力を上げることを目的に2014年9月に創刊した自治体職員の方々向けの情報誌です。読者である全国47都道府県の自治体(全ての都道府県、市区町村)の首長、職員の方々に対し、合計3万5,000部をお送り致しております。※2026年3月時点
自治体様を取り巻く課題に対し、公民連携の取り組みを実践されている自治体様の取り組みを紹介する仕立てとなっており、これまでも、全国の自治体様や中央省庁様にご登場いただきました。
自治体通信ONLINE https://www.jt-tsushin.jp/
